お茶の水女子大学社会心理学研究室では、1997〜1998年度、財団法人日本教材文化研究財団の事業「教育におけるマルチメディア・インターネットの効果に関する研究」の一環として助成を受け、インターネット使用の教育効果に関する実証研究プロジェクトを進めてきた。このプロジェクトでは、次の６つの研究が行われた。
以下、それぞれの研究の概要を述べ、最後に今後の課題に触れる。なお、それぞれの研究の内容はすでに、多くの学術論文や学会大会発表として報告しており、末尾に、それらの文献リストを研究ごとにまとめている。また、本プロジェクトの報告書が近々公刊される予定になっているが、そこでは、執筆期限が1999年３月末日であったため、それ以降に分析された結果は報告されていない。例えば、研究４と研究５では、1999年２〜３月に２回目の調査を行ったが、それらの分析結果は報告されていない。本稿の執筆時点では、これらの結果も明らかになっているので、それについても触れている。 研究１：1997年度「インターネット使用と情報活用能力」研究 インターネット使用が子供の情報活用能力を伸ばすとする考え方は根強い。現在、学校現場にインターネットが急速に導入されつつあるが、それを促進しているものの１つは、この考え方であると言ってよいであろう。しかし、インターネット使用が実際に情報活用能力を伸ばすかどうかは、本プロジェクト以前には十分に検討されてはいなかった。 そこでまず、われわれは、この問題を検討するパネル研究を1997年度に行った。パネル研究とは、同一の被験者に対し同一の変数を複数回にわたり縦断的に測定する研究であり、そこで得られたデータを一定の手法で分析することによって、因果関係を推定することが可能になる。われわれは、全国からインターネットの教育利用の盛んな中学校と高校に協力を依頼し、1997年11月と、1998年3月の２回にわたって調査を実施した。被験者は、中学生350名（男子170名・女子180名）、高校生364名（男子218名・女子146名）であった。情報活用能力は、1992年度の文部省の定義に基づいて作成された既存の尺度を用いて測定された。 このパネルデータを分析した結果、中学生において、インターネットの使用がインターネット活用能力や情報活用能力を伸ばすことが明らかになった。また、とくに電子メールを使用する場合に、情報活用能力の１つである受信能力が伸びるなど、インターネットの利用形態による効果の違いも示唆された。 さらに、このパネル研究によって、インターネット使用の効果が３つの学校でとくに大きかったことが分かった。そこで、その３つの学校に対し、1998年11月、教育実践内容に関するインタビュー調査を行った。 その結果、授業での具体的な利用法にはそれぞれ相違が見られるものの、いずれもインターネットを、学習を深める効果的な手段として利用している様子が明らかになった。 研究１では同時に、インターネット以外のメディアが情報活用能力に及ぼす影響についても調べた。その結果、中学生では活字系のメディアが、高校生では映像系のメディアが情報活用能力を伸ばすことが示唆された。 以上のように、研究１は、インターネットおよび他のメディアの使用が情報活用能力に及ぼす効果のいくつかを明らかにした。 研究２：1998年度「情報活用能力尺度の開発」研究 研究1では、既存の情報活用能力尺度を用いてパネル研究を行った。しかし、1998年に入ってから、文部省が情報活用能力の内容を再定義したことにより、われわれは、旧定義に基づいた既存の尺度を見直し、新しい定義に即した情報活用能力尺度を使って、再度「インターネットと情報活用能力」に関するパネル研究をすべきではないかと考えるようになった。そのため、まず研究２として、新しい尺度を開発する研究を行った。数度の予備調査と項目の修正を経て、情報活用能力尺度の項目を確定させ、中学生、高校生、大学生、さらに、中学校の教員に対する調査を行い、尺度の信頼性と妥当性を検討した。最終的に、高い信頼性と妥当性を持った尺度を完成させた。この尺度では、情報活用能力は、情報活用の実践力と情報化社会レディネスの２つに分けられ、そのそれぞれの程度が測定される。これを使ったパネル研究は、研究４となる。 研究３：1998年度「国際理解測定尺度の開発」研究 インターネットは、地理的な制約を克服するメディアである。実際に、インターネットを導入している学校では、国際交流がしばしば行われている。そうした背景から、インターネットは、子どもの国際理解を促すツールとして期待されているが、それに関する組織的な研究は、本プロジェクト以前には行われていなかった。そこで、われわれは、インターネット使用が子供の国際理解を伸ばすかどうかを調べるパネル研究を行うことにした。しかし、既存のもので適切な国際理解測定尺度が見当たらなかったので、まず研究３で、その尺度を開発することになった。日本国内ユネスコ委員会の国際理解教育の基本目標に基づいて、項目を作成し、数度の予備調査と項目の修正を経て、それを確定させた。そして、中学生、高校生、大学生に対する調査を行い、尺度の信頼性と妥当性を検討した。最終的に、十分に高い信頼性と妥当性を持つ国際理解測定尺度を完成させた。この尺度では、国際理解は、人権の尊重、他国文化の理解、外国語の理解、世界連帯意識の育成に分けられ、そのそれぞれの程度が測定される。これを使ったパネル研究は、研究５となる。 研究４：1998年度「インターネット使用と情報活用能力」研究 研究１と同様に、パネル研究によって、インターネット使用が情報活用能力に及ぼす影響を検討した。ただし、研究２で作成した新しい情報活用能力尺度が用いられた。インターネットの教育利用の盛んな中学校と高校に協力を依頼し、1998年７月（あるいは９月）と、1999年２月の２回にわたって調査を実施した。被験者は、中学生1069名、高校生338名であった。 得られたデータを分析した結果、中学生では、インターネット使用によって情報活用の実践力の１つである受信能力が伸びること、また、高校生では、インターネット使用によって判断能力が伸びることが示唆された。ただし、インターネット使用が情報化社会レディネスを伸ばすとする効果は見出されなかった。これらの結果から、学校などにおけるインターネットの導入によって、実践力や判断力などの実践力は向上すると考えられるものの、情報倫理などの情報化社会レディネスが向上するとは考えられないので、それについて授業などで対応する必要があると考えられる。 また、研究４では、インターネット以外のメディアの影響も検討した。研究１と同様に、中学生において、活字系メディアが情報活用の実践力、とくに処理能力を伸ばす効果が見出されたが、高校生の映像系メディアについては、それは見出されなかった。情報化社会レディネスに対する効果は複雑であった。 以上のように、研究４では、1998年度に２回の調査を行ったが、実は、一部の被験校に対しては1999年９月に３回目の調査を行っている。現在、３回の調査のデータを一括して分析しているとこであり、これによって、より信用性の高い結果が得られると見られる。また、研究４の協力校の中には、インターネット施設がとくに充実している学校がいくつか含まれているので、それらの学校と他の学校の比較も興味深い検討事項であり、現在、その作業を進めている。さらに、研究１と同様に、効果が大きかった学校に対するインタビュー調査も進めつつある。これらによって、研究４の知見は、今後さらに深まっていくと考えられる。 研究５：1998年度「インターネット使用と国際理解」研究 研究３で作成した国際理解測定尺度を用いて、実際に、インターネット使用が子供の国際理解を促しているかどうかを、パネル研究によって検討した。全国からインターネット使用による国際理解教育の盛んな５つの高校に協力を依頼し、1998年12月と、1999年3月の２回にわたって調査を実施した。被験者は、388名（男子242名、女子146名）であった。 得られたデータを分析した結果、男子で、インターネット使用によって、人権の尊重や世界連帯意識の育成の側面が伸びることが示唆された。とくに英語でインターネットを使用したときに、効果が大きくなることが示唆された。 このように、研究５は、インターネット使用が国際理解を伸ばす効果のいくつかを明らかにした。研究１や４と同様に、研究５でも、効果の大きかった学校に対するインタビュー調査を計画しており、近々実施する予定である。 研究６：1998年度「電子ブレーンストーミング」研究 1998年10〜11月に、お茶の水女子大学の学生100名を対象として、コンピュータ・ネットワークを利用したブレーンストーミングが効果的であるかどうかを実験室実験によって検討した。コンピュータを介して他者とアイディアの交換をすることによって、一人でアイディアを考える場合に比べて、よいアイディアが産出される可能性がある。これを子供の創造性の開発などに利用できるかもしれない。研究６の実験の結果、コンピュータの使用によって、より独創的なアイディアが産出されることが示され、教育におけるインターネット会議の可能性が示唆された。 今後の課題 以上のように、本プロジェクトによって、インターネットによる教育効果に関して多くの知見が得られた。しかし、いくつかの課題も残されているので、最後にそれを列挙したい。 第１に、先述したように、研究４と５は、現在でもデータ収集と分析を進めている。これを引き続き進めていくことによって、これらの研究の知見はさらに深まると考えられる。インターネット使用が情報活用能力や国際理解に及ぼす効果を組織的に調べた研究は未だ乏しいため、ここで得られる知見は貴重なものと言える。 第２に、本プロジェクトでは、主として質問紙を利用した調査を行ってきた。このような研究方法は、大量のデータが収集できること、調査を２時点で行うことによって因果関係を推測できることなどの利点がある反面、例えば、子供が実際にインターネットをどのように使用しているかといった実態を十分には把握できないこと、因果関係についても完全に他の説明を排除することができないことなど、いくつかの問題もある。こうした欠点については、インタビュー調査などによる質的データの収集や、実験などの研究方法を併用することによって、ある程度克服できる。これらの方法はすでに本プロジェクトの中でも一部取り入れているが、今後、こうした方向性をさらに進めることによって、より確実で広がりのある知見を得ることができると考えられる。 第３に、本プロジェクトでは、中学生から大学生までの生徒におけるインターネット使用の効果を検討したが、インターネットの教育効果をより包括的に検討するのであれば、インターネットによる生徒側の変化だけでなく、教員側の変化にも着目し、研究することが必要である。授業にインターネットを導入することによって、教員の授業準備や授業進行に変化が見られることは容易に推測ができるが、そのような変化はまた生徒側の変化も引き起こすと考えられる。 最後に、本プロジェクトは、情報活用能力、国際理解、アイディア産出など、いずれもインターネット使用の教育効果に注目したものであり、またそのポジティブな効果を期待したものであった。しかし、インターネット使用がもたらす影響は、教育的なものに限定されないし、またそれが常にポジティブな効果をもたらすとは限らない。最近のアメリカでは、インターネットが対人関係や心理的健康に及ぼす影響に強い関心が向けられており、インターネットの使用が増えると、家族や近隣の人とのコミュニケーションが減ったり、孤独感や抑うつの程度が高くなることが実証研究によって示されている。インターネットの普及が進む中、日本でもこのような問題は避けては通れない。教育効果の問題と並んで、今後、検討すべき重要課題の１つと言えるであろう。
以下のリストは、６つの研究別に、これまでにわれわれが公刊した文献あるいは印刷中になっている文献を列挙したものである。学会誌の審査論文、学会大会における発表論文、報告書に所収の論文の順にまとめられている。リストにある以外にも、投稿中あるいは投稿予定の論文が多数あり、順次、公刊されていくことになろう。 研究１ １）坂元桂・坂元章・森津太子・高比良美詠子・足立にれか・伊部規子・鈴木佳苗・勝谷紀子・小林久美子・波多野和彦・坂元昂 1999 インターネット使用とインターネット活用能力及び活用意欲との因果関係 −中学生と高校生のパネル調査による評価研究− 教育システム情報学会誌, 15, 293-299. ２）森津太子・坂元章・橿淵めぐみ・小林久美子・勝谷紀子・鈴木佳苗・伊部規子・足立にれか・高比良美詠子・坂元桂・波多野和彦・坂元昂 1999 インターネット使用と情報活用能力および学習意欲との因果関係 −中学生と高校生のパネル調査による評価研究− 日本教育工学会誌（印刷中） ３）足立にれか・坂元章・木村文香・小林久美子・勝谷紀子・鈴木佳苗・伊部規子・高比良美詠子・坂元桂・森津太子・波多野和彦・坂元昂 1999 メディア使用が情報活用能力に及ぼす影響 −中学生と高校生に対するパネル調査− 日本教育工学会誌（印刷中） ４）橿淵めぐみ・鈴木佳苗・坂元章・波多野和彦・坂元昂 1999 情報活用能力を高めるインターネットの利用 −中学と高校の教員と生徒に対するインタビューデータから− 教育システム情報学会誌（印刷中） ５）小林久美子・坂元章・森津太子・坂元桂・高比良美詠子・足立にれか・伊部規子・鈴木佳苗・勝谷紀子・波多野和彦・坂元昂 1998 教育におけるインターネット使用の効果に関する研究（１） −インターネット活用能力との相関− 日本心理学会第62回大会（東京学芸大学）発表論文集, 402. ６）勝谷紀子・坂元章・森津太子・坂元桂・高比良美詠子・足立にれか・伊部規子・鈴木佳苗・小林久美子・波多野和彦・坂元昂 1998 教育におけるインターネット使用の効果に関する研究（２） −情報活用能力との相関− 日本心理学会第62回大会（東京学芸大学）発表論文集, 403. ７）坂元桂・坂元章・森津太子・高比良美詠子・足立にれか・伊部規子・鈴木佳苗・勝谷紀子・小林久美子・波多野和彦・坂元昂 1998 教育におけるインターネット使用の効果に関する研究（３） −インターネット活用能力との因果関係− 日本教育工学会第14回大会（北海道教育大学函館校）発表論文集, 99-100. ８）森津太子・坂元章・坂元桂・高比良美詠子・足立にれか・伊部規子・鈴木佳苗・勝谷紀子・小林久美子・波多野和彦・坂元昂 1998 教育におけるインターネット使用の効果に関する研究（４） −情報活用能力との因果関係− 日本教育工学会第14回大会（北海道教育大学函館校）発表論文集, 101-102. ９）足立にれか・坂元章・森津太子・坂元桂・高比良美詠子・伊部規子・鈴木佳苗・勝谷紀子・小林久美子 1998 メディア使用が情報活用能力に及ぼす影響 −中学生と高校生に対するパネル調査− 日本社会心理学会第39回大会（筑波大学）発表論文集, 154-155. 10）小林久美子・坂元章・森津太子・坂元桂・高比良美詠子・足立にれか・伊部規子・鈴木佳苗・勝谷紀子・波多野和彦・坂元昂 1999 教育におけるインターネット使用の効果に関する研究（１） −インターネット活用能力との相関− 平成8-10年度科学研究費補助金基盤研究(A)(1)研究成果報告書「学校教育向けのネットワーク環境整備に関する評価研究（課題番号08558017）」, 171-173. 11）勝谷紀子・坂元章・森津太子・坂元桂・高比良美詠子・足立にれか・伊部規子・鈴木佳苗・小林久美子・波多野和彦・坂元昂 1999 教育におけるインターネット使用の効果に関する研究（２） −情報活用能力との相関− 平成8-10年度科学研究費補助金基盤研究(A)(1)研究成果報告書「学校教育向けのネットワーク環境整備に関する評価研究（課題番号08558017）」, 174-176. 12）坂元桂・坂元章・森津太子・高比良美詠子・足立にれか・伊部規子・鈴木佳苗・勝谷紀子・小林久美子・波多野和彦・坂元昂 1999 教育におけるインターネット使用の効果に関する研究（３） −インターネット活用能力との因果関係− 平成8-10年度科学研究費補助金基盤研究(A)(1)研究成果報告書「学校教育向けのネットワーク環境整備に関する評価研究（課題番号08558017）」, 177-179. 13）森津太子・坂元章・坂元桂・高比良美詠子・足立にれか・伊部規子・鈴木佳苗・勝谷紀子・小林久美子・波多野和彦・坂元昂 1999 教育におけるインターネット使用の効果に関する研究（４） −情報活用能力との因果関係− 平成8-10年度科学研究費補助金基盤研究(A)(1)研究成果報告書「学校教育向けのネットワーク環境整備に関する評価研究（課題番号08558017）」, 180-182. 研究２ １）高比良美詠子・森津太子・坂元章・高比良美詠子・勝谷紀子・波多野和彦・坂元昂 1999 情報活用の実践力尺度の作成と信頼性および妥当性の検討（１） −尺度の作成− 日本心理学会第63回大会（中京大学）発表論文集, 1018. ２）勝谷紀子・坂元章・森津太子・高比良美詠子・波多野 和彦・坂元昂 1999 情報活用の実践力尺度の作成と信頼性および妥当性の検討（２） −尺度の信頼性と妥当性の検討− 日本心理学会第63回大会（中京大学）発表論文集, 1019. ３）森 津太子・坂元 章・高比良 美詠子・勝谷 紀子・波多野 和彦・坂元 昂 1999 情報活用の実践力尺度の作成と信頼性および妥当性の検討（３） −尺度の妥当性の検討− 日本心理学会第63回大会（中京大学）発表論文集, 1020. ４）小林久美子・橿淵めぐみ・坂元章・波多野和彦・坂元昂 1999 情報化レディネス尺度の作成（１） −信頼性の検討− 日本心理学会第63回大会（中京大学）発表論文集, 1021. ５）橿淵めぐみ・小林久美子・坂元章・波多野和彦・坂元昂 1999 情報化レディネス尺度の作成（２） −妥当性の検討− 日本心理学会第63回大会（中京大学）発表論文集, 1022. 研究３ １）鈴木佳苗・坂元章・森津太子・坂元桂・高比良美詠子・足立にれか・勝谷紀子・小林久美子・橿淵めぐみ・木村文香 1999 国際理解測定尺度(IUS2000)の作成および信頼性・妥当性の検討 日本教育工学会論文誌（印刷中）. ２）鈴木佳苗・坂元章・木村文香・足立にれか・坂元桂 1999 国際理解測定尺度の作成（１） −項目の作成および決定− 日本心理学会第63回大会（中京大学）発表論文集, 1013. ３）木村文香・坂元章・鈴木佳苗・足立にれか・坂元桂 1999 国際理解測定尺度の作成（２） −確認的因子分析と信頼性の検討− 日本心理学会第63回大会（中京大学）発表論文集, 1014. ４）足立にれか・坂元章・木村文香・鈴木佳苗・坂元桂 1999 国際理解測定尺度の作成（３） −尺度の妥当性の検討− 日本心理学会第63回大会（中京大学）発表論文集, 1015. 研究４ １）坂元章・橿淵めぐみ・小林久美子・足立にれか・坂元桂・高木洋一・坂元昂 1999 インターネット使用が情報活用の実践力に及ぼす影響 −中学生と高校生に対する２波パネル研究− 日本教育工学会第15回全国大会（富山大学）発表論文集, 603-604. ２）小林久美子・坂元章・橿淵めぐみ・足立にれか・坂元桂・高木洋一・坂元昂 1999 インターネット使用と情報化社会レディネスの因果関係 −高校生に対するパネル調査− 日本教育工学会第15回全国大会（富山大学）発表論文集, 605-606. ３）足立にれか・坂元章・橿淵めぐみ・小林久美子・坂元桂・高木洋一・坂元昂 1999 メディア使用が情報活用能力の実践力に及ぼす影響 −中学生と高校生に対する２波パネル研究− 日本教育工学会第15回全国大会（富山大学）発表論文集, 607-608. ４）橿淵めぐみ・坂元章・小林久美子・足立にれか・坂元桂・高木洋一・坂元昂 1999 メディア使用が情報化社会レディネスに及ぼす影響 −中学生と高校生に対する２波パネル研究− 日本教育工学会第15回全国大会（富山大学）発表論文集, 609-610. 研究５ １）鈴木佳苗・木村文香・坂元章・坂元昂 1999 インターネット使用が国際理解に及ぼす影響（１） −インターネット使用量と国際理解の平均と相関− 日本教育工学会第15回全国大会（富山大学）発表論文集, 475-476. ２）木村文香・鈴木佳苗・坂元章・坂元昂 1999 インターネット使用が国際理解に及ぼす影響（２） −因果関係の検討− 日本教育工学会第15回全国大会（富山大学）発表論文集, 477-478. ３）足立にれか・坂元章・鈴木佳苗・木村文香 1999 インターネット使用が国際理解に及ぼす影響（３） −国際理解測定尺度の基本目標別の因果関係の検討− 日本社会心理学会第40回全国大会（慶應大学）発表論文集, 372-373. ４）鈴木佳苗・坂元章・足立にれか・木村文香 1999 インターネット使用が国際理解に及ぼす影響（４） −インターネット使用方法別の因果関係の検討− 日本社会心理学会第40回全国大会（慶應大学）発表論文集, 374-375. 研究６ 現在のところ、既公刊あるいは印刷中の文献はない。 謝辞 本プロジェクトの実施にあたり、多くの学校の先生方や学生・生徒の方々、また、教育委員会の方々に一方ならぬご協力を賜った。また、財団法人日本教材文化研究財団からは多額の助成金を頂戴した。記して深謝したい。
|
